キリスト教葬儀 百にひとつもある話

このテキストは、2011年10月22日に東京の都立産業貿易センター浜松町館4階第1展示室で行われた「いのり☆フェスティバル2011」で『キリスト教葬儀 百にひとつもある話』というタイトルの講演した際の原稿です。


 皆様こんにちは。ご紹介に与りました、高見晴彦と申します。私はシャローム式典社という会社に勤めておりますが、これは関西でプロテスタント葬儀を専門に取り扱う葬儀社です。
 ここ東京近郊にはいくつかのキリスト教専門葬儀社がありますので、今日ここにお越しの皆様でしたらキリスト教専門葬儀社と聞いても特に驚かれないかもしれません。しかし、全国的に見るとキリスト教専門葬儀社はごく限られたエリアに少数しか存在していません。ここ東京、私たちのエリアである神戸、大阪、また今回共同出展している有限会社ディーズは名古屋、こういった大都市圏にはいくつかありますが、全国をカバーするなんてとてもとても…という状況です。理由は至極簡単で、ご存じのように日本においては残念ながらキリスト教葬儀が実施される割合はごくわずかですから、ほとんどの地域ではキリスト教葬儀だけをやっていても業として成り立たないんですね。もちろん、先ほど挙げた大都市圏のキリスト教専門葬儀社でも、けして儲かっているということはありません。非常に規模も小さく、経営もどこも超低空飛行というのが実情でしょう。…えー、ウチだけだったらゴメンナサイ。

 そのため、教会葬儀に関しても神学的な研究ならばともかく、実務的な問題となると全国でも取り扱う者は多くありません。またキリスト教葬儀実務に特化した参考書籍などもほとんどありませんから、教会が必要とする情報を得るのがなかなか困難な状況にあるのではないでしょうか。
 そこで、本日はしばらくのお時間を頂戴いたしましたので、教会葬儀に関して皆様よりままお問い合わせのある実務的なご質問のうち、あまり他では取り上げられることのなさそうな若干込み入ったものを3つ、ご質問と回答という形でお話しさせていただきたいと思います。「万が一」というほど無くもない、「百にひとつもある」話です。
 なお今回は特に、法律の絡む事案を中心に取り上げています。キリスト教葬儀といえども日本の社会の中で営まれるわけですから、こんにちの日本社会のルールが密接に関係してくるからです。

 それではしばし、お付き合いいただければ幸いです。



 それではまず早速、ひとつ目のご質問に参りたいと思います。質問、「現在、私たちの教会はお墓を持っていません。将来的には持ちたいと思っているのですが、それまでの間、召された信徒の遺骨を教会で預かるのは法律的には問題ないのでしょうか?」

 お墓は造るのにも維持するのにも費用がかかりますので、規模の小さな教会では経済的にお墓を持つのが難しい場合もあります。また近年、特に都市部では墓地が過密になっていますから、新しい教会ではお墓の新設の許可を得られる墓地がなかなか見つからないということもあるでしょう。そのような事情から、お墓を持っていない教会というのも少なくないと思います。
 しかし、そんな事情でも葬儀はもちろん待った無しです。将来的には教会でお墓を持ちたいと思っていても、今の時点で遺族が遺骨を自宅に持って帰っても保管する場所がないとか、家のお墓もないから教会で預かってください、といったような依頼もあると思います。そのような依頼があった時に、それを受けても法律上問題がないのか、というご質問です。

 まず予備的にご説明しておきますと、遺骨を遺族が自宅などに保管することは、法律上の制限は何もありません。よくテレビなどでも「納骨までの期間はどれくらい」という話がありますけれども、49日だとか1年だとか言われるそれは、ただ習慣上のことであって、別段法律で定められた規則ではないのです。

 では教会が遺骨を預かる場合はどうなのでしょう。一般的に遺骨を保管する施設を「納骨堂」と呼びますが、日本においてお墓や埋葬に関する中心的な法律である、その名も「墓地、埋葬等に関する法律」では、納骨堂を次のように定義しています。

第2条の6『この法律で「納骨堂」とは、他人の委託を受けて焼骨を収蔵するために、納骨堂として都道府県知事の許可を受けた施設をいう』

 ちょっとわかりにくいので分解してみましょう。まず「他人の委託を受けて」というのは、遺骨を誰かから預かってくれと頼まれて預かるということです。ですから先ほども申し上げたように、例えば自分の家族の遺骨を自分で保管するような場合には、その保管場所は法律上の納骨堂としては扱いません、ということです。
 次に「焼骨を収蔵するため」とありますが、法律上の用語で「焼骨」とは「火葬した後に残った骨」のことで、「収蔵」とはそれを納骨堂のような保管施設に納めることを言います。これは要するに遺骨を預かる目的を持った施設を納骨堂と言うのであって、例えば外見はどう見ても納骨堂でも、実際に預かるものが写真や遺品に限られている場合などは、これまた法律上の納骨堂としては扱いません、ということです。

 さらに「納骨堂として都道府県知事の許可を受けた施設」というのは「遺骨を預かっていてもその施設が許可を受けていなければ、それは法律上の納骨堂とは認められません」ということなのですが、同時にこの法律の第10条で「墓地、納骨堂又は火葬場を経営しようとする者は、都道府県知事の許可を受けなければならない」となっていて、要するに「許可を受けて納骨堂として経営するのでなければ遺骨を預かってはいけません」というのがこの法律の定めるところなのです。
 ちなみに「経営」という言葉は一般的には料金をもらってサービスなどを提供するイメージがありますが、ここでは有料とか無料とかいう問題ではなくて、もっと広い意味での「運営管理」ということです。

 これをそのまま理解すると、冒頭のご質問では「教会は納骨堂の経営許可を受けなければ遺骨を預かってはいけない」ということになります。しかしこれを厳格に適用すると、例えば都合によって親戚のお家などに遺骨をちょっと預かってもらいたいなどという場合にも、同じように法に抵触してしまうのではないかという困った問題も出てきます。
 そこで実務上は「お墓へ納めるまでの間に一時的な措置としてお寺が預かるような場合などには、納骨堂として別段の許可は必要ない」という通達が過去にあり、現在はそれに沿った運用がなされています。

 ただし、この通達でも「それを継続的に反復して行うような場合には同法の適用を受ける」と注意書きがあります。これがどのくらいの頻度や量、また期間なのかという点については通達でも明確にされていませんので、実際的にはその自治体の担当者がその施設や様態を見て「これは事実として納骨堂でしょう」と判断するかどうかにかかっています。

 ですから誰が見ても「ちょっと預かってるだけです」と言える程度ならば特に問題はないのですが、例えば教会の中で「少なくともここ10年の間ぐらいにお墓ができることはないよね」という認識が大勢であったり、「結局10人分も預かることになったから、保管のためのロッカーを買っちゃったよ」なんていう状況だと、それはかなりマズイだろう、ということになるわけですね。

 つまりはまあ、あまり大っぴらにならない程度に預かって、さらに専用の棚などは作らずに倉庫や準備室の隅などに安置しておいたほうが無難です、というのがこの質問に対する現実的な回答になると思います。



 では2つめのご質問に移りたいと思います。質問、「教会で路上生活者の自立支援の取り組みをしています。そこで関わった被支援者の一人が亡くなりました。身寄りもないので教会で葬儀をしてあげたいと思いますが、こういった場合には教会や牧師が費用を負担しなければならないでしょうか?」

 ここでは問題を分かりやすくするために教会の関わった路上生活者という設定を取り上げましたが、路上生活者に限らず、教会員の中でも身寄りのない人であったり、また本人や家族が生活に困窮していて葬儀費用が無いという人もあるでしょう。こういった人たちの葬儀は、実際にはどのように行われているのでしょうか。
 もちろん周囲の人々が善意で葬儀費用を負担し、遺族に代わって諸々の手続を行うということが実現可能であれば、それは理想的ではあります。しかし葬儀にかかる費用もけして安いものではありませんから、どんな時でもそれがうまくいくとは限りません。
 このようなケースで参考になるのは、生活保護制度の一環として定められている「葬祭扶助」という制度です。これは主に日常的に生活保護を受けている生活困窮者が、自身が責任を持つ死者の葬祭を行うに当たって、その費用を行政が扶助するという制度です。しかしこの制度は実はこの他にも、生活困窮者や身寄りのない人が死亡した際にも利用することができるのです。

 利用するには、3つの条件があります。
 まず1つめの条件は「その死者の葬祭を行う扶養義務者がいないこと」です。ここでいう扶養義務者というのは一般的に言う「身寄り」よりも狭く、「直系の血族及び兄弟姉妹」、また裁判所の裁定によっては「三親等以内の親族」であると民法に定められています。この扶養義務というのはある人が自力で生活する事が困難な状況に陥った場合にその人を扶養する義務のことですが、この義務は葬祭に関しても準用されると解釈されています。
 なお注意しなければならないのは、この「葬祭を行う扶養義務者がいない」というのは、扶養義務者に該当する人物が存在するかどうかではなく、現実に葬祭を行いまた行える人がいるかどうかであるという点です。例えば子供がいるはずだけれどもその子供は行方不明であるとか、子供自身が生活に困窮しているとか、そういった事情であればすなわち「葬祭を行う扶養義務者がいない」状況であるということになります。もっとも、逆に死亡者本人が「子供には迷惑をかけたくないから」と言っていたというだけではダメで、生活保護制度を利用するにはその他に利用できるあらゆる制度や援助を先に利用しなければならないという原則があることにも注意が必要です。

 利用条件の2つめは、今度は逆に扶養義務者以外で「その死者の葬祭を行う者がいる」ことです。この「葬祭を行う者」については基本的にその範囲に制限は無く、例えば「そこの角のお家のおじいちゃん亡くなったらしいけど、身寄りがないから誰か葬儀をしませんか?」「じゃあ隣だからウチがやりましょう」というのでも構いません。今回の設問ではここで教会の誰かが代表者になって「私がやります」と言えば、この条件はクリアできるわけです。
 ちなみに誰も名乗りでなければどうなるかというと、この死者に関しては行政が責任を持って火葬などをすることになるのですが、この場合にはいわゆる葬式などはせず、単に遺体を処理するという感じになります。

 利用条件の3つめは、「その死者が生活保護を受けていた、あるいはその死者の遺留した金品で葬祭を行うに必要な費用を満たせないこと」です。これは至極当然の話ですが、本人が自分の葬儀ができるだけのお金を遺しているのに、行政からお金をもらうことは道理に適わないということです。また葬祭を行うに必要な費用の満額を遺していなくても、例えば1円でも遺留金があれば、葬祭扶助は必要な費用からその遺留金額を差し引いた残りの費用についてしか利用できません。

 これらの条件を満たせば、生活困窮者や身寄りのない人が死亡した際にも葬祭扶助が利用できるわけです。なおこの場合、葬祭を行う人自身の資産状況は考慮の対象になりません。第三者である葬祭を行う人には本来費用を負担する義務がないから、払った分を行政が弁済しましょう、という趣旨なわけです。いやもちろん「私は余裕があるから費用を出しましょう」という奇特な人がいるなら行政も非常に助かりますけどね。

 そしてこの葬祭扶助で賄うべき範囲ですが、これはある程度一般的な葬祭に準じます。例えば病院で亡くなれば安置所や式場まで搬送する寝台車などの費用、棺そのほか若干の宗教者への謝礼を含む最低限の葬式に必要な費用、火葬や骨壺の費用、そして最終的には納骨の費用まで、などということになっています。
 この内容だけを見ると非常に手厚いように見えるのですが、じゃあこれでいくら出るのかというと、地域によって多少違いますが、「基準額」という基本的な金額の上限が大人でおよそ20万円です。これ、世間の葬儀費用の相場からいうとちょっと少ないですね。そのため残念なことに、葬儀社によってはこの葬祭扶助や「福祉葬」「助葬」などと呼ばれる低廉な葬儀の案件を請け負ってくれないようなケースも時折見られますので、もし教会などでこういった葬儀を行う可能性が考えられる場合には、できるだけ事前にこのような案件でも真摯に対応してくれる葬儀社を探しておくことも肝要です。

 さておき、極論を言えば生活に困窮した人や孤独な人がおらず、このような制度自体必要とされないような社会であれば、ある意味理想的だとも言えるですが、現実にはなかなかそうはいきません。ですからこのような制度もよく知っておいて、困った時には的確に利用できるといいですね。



 それでは最後の3問目です。質問、「両親と一人っ子である私はクリスチャンですが、祖父母以前の先祖のお墓は寺院にあります。父が召されて、遺骨をお墓に納めようと思ったところ、住職から「異教徒になるということは離檀するということだから、このお墓には入れない。もしどうしてもというなら、私たちの埋葬儀礼をさせてもらう」と言われました。受け入れざるを得ないのでしょうか?」

 日本では長らく仏教が葬祭の大半を担ってきましたから、家族の中でクリスチャンが初代や2代目などの場合、それまでのいわゆる「先祖代々のお墓」はお寺にあるということも珍しくはありません。このため、キリスト教に限りませんが宗教や宗派が違うことを理由にお寺の墓地の使用を巡ってトラブルが起こることもあり、極端なものでは裁判にまで発展した例もあります。現在、この種の判例で最も代表的とされているものは、昭和38年に三重県の津地裁で争われた裁判の判決です。この事例で改宗したのはキリスト教以外の宗教でしたが、他は概ねこの質問の通りの問題が争われています。

 前出の「墓地、埋葬等に関する法律」の第13条には次のような定めがあります。

第13条『墓地、納骨堂または火葬場の管理者は、埋葬、埋蔵、収蔵または火葬の求めを受けた時は、正当の理由がなければこれを拒んではならない』

 ここでもいろいろな用語が出てきますが、「埋葬」というのはいわゆる土葬のことで、「埋蔵」というのは遺骨をお墓に納めることです。そしてここでいう「正当の理由」とは例えば、墓地区画の空きがなくて新規の受け入れができない場合や、直近の時期に墓地の廃止や移転が決まっていて現段階で遺骨などを受け入れると問題がある場合、また年間管理料を滞納するなど使用者が使用規則を守らず、正常な墓地経営に著しく支障を来す場合などがこれに当たると考えられています。

 この裁判で遺族側はこの第13条を根拠に、墓地管理者である寺院は遺骨をお墓に納めることを許可する義務があり、特に先祖代々のお墓を継続して使用しているのだから、改宗を理由に使用を制限するのは寺院側の勝手な都合でしかない、と主張しました。
 判決はこの主張を大筋で認め、「従来から寺院墓地に先祖の墳墓を所有する者からの埋葬蔵の依頼に対しては、寺院墓地管理者は、その者が改宗離壇したことを理由としては原則としてこれを拒むことができない」としました。これは確かに墓地の公益性という観点からは至極妥当な見方だといえるでしょう。

 しかし、この判決の興味深いところはここからです。判決はまだ続きます。「ただし、埋葬蔵が宗教的典礼を伴うことにかんがみ、埋葬蔵に関しては寺院墓地管理者は自派の典礼を施行する権利を有し、その権利を差し止める権限を依頼者は有しない」

 つまりこのケースでは、お墓に遺骨を納めることについては寺院側は拒否できないが、その際に当該宗派の儀礼を寺院が行うことについては遺族側もそれを拒否することはできない、とされたのです。この後半部分は後に「典礼権」と呼ばれることになる宗教の権利を認めたものですが、この理由についてもう少し詳しく見てみましょう。

 現在日本における墓地の経営形態は、大きく3つに分けられます。1つめは地方自治体が経営する「公営墓地」、2つ目は宗教法人などが経営する「民営墓地」、そして3つめは宗教法人が経営し寺院等の敷地内に設置される「寺院境内墓地」です。
 実は国の指針では墓地の経営は地方自治体が行うのが原則とされていて、それが難しい場合にのみ公益法人や宗教法人に限って経営許可を与えるとされています。つまり、墓地は基本的には宗教施設ではなく公益施設だというのが行政の考え方なのです。そのためこうして許可を受けた民営墓地は公営墓地を補完する役割を担っていますから、基本的には宗教的差別を行うことは妥当ではありません。よく宗教法人の経営する大型霊園などで「宗旨宗派を問いません」と謳っていますが、この意味からは当たり前のことなのです。
 しかし、同じく宗教法人が経営する墓地でも寺院境内墓地は違います。これはそもそもが専らその寺院の壇信徒のために造られた墓地であって、その運営は宗教施設と一体であると理解されています。つまりは公益性よりも宗教性を尊重されている墓地なのです。

 判決はこの民営墓地と寺院境内墓地の成立の違いに着目し、「もし寺院墓地管理者が自派の典礼を寺院墓地において行われる埋葬蔵に際し施行できないとすれば、寺院墓地はその限りにおいて共同墓地とまったく同じになるわけであって、これは寺院墓地の特殊性、永年に亘って行われてきた自宗派の典礼施行という慣行をまったく否定することになる点において、全国の寺院及びその教義の信奉者という多数の国民の宗教的感情を著しく害することは明らかである」と説明しました。
 これは逆に想像してみればわかりやすいのですが、教会が建物の中に納骨堂を持っていたとして、日頃教会と付き合いのない近隣の住民が「ウチは仏教だけど、家が近いから遺骨を納めさせてよ」と言ってきたら「いやちょっと待って!」となるでしょう。

 このように判決は、墓地の公益性と宗教性という両面を共に尊重し、それぞれを歩み寄らせて仲裁した、非常にバランスの取れたものであったといえると思います。遺族が宗教儀礼を絶対に受けたくないなら制限の無い共同墓地に改葬するべきですし、寺院が頑なに埋蔵などを拒否することは墓地を人質に取って改宗を困難にさせていると非難されても仕方のないことだというわけです。

 ですから結論としてこのご質問の回答は、「いやいや、それぞれ大事にしているものがあるんだから、喧嘩せずにお互いを尊重し合って円満に解決しましょうよ」というところに落ち着くべきだということになります。
 平和的ですね。平和といえば、「シャローム」ですね…



 …と、コマーシャルを入れさせていただいたところで、今回ご用意いたしましたお話は以上でございます。今回お話しさせていただいたことは後日、私の個人のホームページでもご覧いただけるようにしておきますので、よろしければまたご参考になさってください。

 なおこの後も出展ブースの方では葬儀に関する皆さまの個別のご相談にお答えする「キリスト教葬儀なんでも相談コーナー」を設けております。こちらは時間予約制で1件あたり最大15分間、1時間あたり3件のみお受けしておりますので、これからのお時間ですと最大でもあと9件分の枠しかございません。ご相談がございましたらお早めに受付をお済ませくださいますようお願い申し上げます。またお一人では相談しづらいという方は、1件分のお時間でよろしければ2名ご一緒にお越し頂くことも可能です。どうぞこの機会にご利用ください。
 最後までご静聴いただき、誠にありがとうございました。


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